ダウ・ケミカル日本株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：桜井恵理子）は、２月12日（土）、海洋ごみ問題についての環境教育プログラムを、国際環境NGOバードライフ・インターナショナル東京と共同で開催しました。
ダウ日本は、2019年よりバードライフと小学校での環境教育プログラムを実施しています。コロナ禍により対面の授業が難しくなりましたが、循環型経済に向けた教育を継続するため、今年は北海道豊富町のサロベツ湿原センター「なまらサロベツクラブ」、東京世田谷区の駒場東邦中学校、沖縄県竹富町立船浮小中学校の生徒を対象に、個別の環境教育プログラムおよびオンラインで3つの拠点をつなげる「海洋ごみ問題オンラインサミット」を実施しました。
個別の環境教育プログラムでは、バードライフの職員を中心に、海岸の清掃活動や、ごみ問題について考えるグループセッションを提供しました。また、「海洋ごみ問題オンラインサミット」ではダウ日本のパッケージング・アンド・スペシャルティプラスチック事業部の社員がオンライン登壇し、3拠点の児童、生徒たちおよびオンラインで参加した60人以上の参加者を対象に、循環型経済を築くうえで私たちができることを伝える授業を行いました。児童、生徒たちがそれまでの教育プログラムで学んできたことをベースに、オンラインプログラムを通じて海洋ごみに関するグローバル規模の取り組み、プラスチックを賢く活用することの大切さを知ることで、循環型経済に向けて生徒たちに大きな気づきを与えることに貢献しました。
船浮小中学校の小学４年生、池田真歩さんは、「一人ひとりがごみ問題について身近に思い、少しでも海洋ごみを減らすための取り組みをしたいです。今日のお話にあったように、リサイクルをするなど、使い捨てプラスチックの使用を減らしたいと思います」と感想を寄せています。
ダウ日本は、今回のプログラムの他、循環型経済に関する出張授業の提供、日米の官民パートナーシップである「TOMODACHIイニシアチブ」のパートナー企業を務めるなど、持続可能な社会の構築や次世代の科学者育成、よりインクルーシブな社会へとつながる活動を応援しています。
ダウ日本について
ダウの日本法人は1974年に設立されました。ダウ・東レと合わせ、約850名の従業員が、3カ所の製造拠点（小松、千葉、福井）を含む5カ所の主要拠点において、包装やインフラ、モビリティ、コンシューマー用途におけるお客さまをサポートしています。ダウはアジア太平洋地域において9カ国19カ所の製造拠点で操業し、当地域における2021年度の純売上高は約100億ドルです。
ダウについて
ダウ（NYSE:DOW）は、グローバル展開、設備統合と規模、焦点が明確なイノベーションと素材科学の専門知識、業界およびESG（環境・社会・ガバナンス）におけるリーダーシップを基に、利益ある成長そして持続可能な未来を実現します。ダウの目指す姿は、最もイノベーティブ、顧客本位、インクルーシブそしてサステナブルな素材科学会社となることです。ダウが要するプラスチック、工業中間体、コーティング、シリコーン事業は、包装やインフラ、モビリティ、コンシューマー用途など成長著しい市場におけるお客さまに向けて、差別化された、科学技術に基づく製品やソリューションを提供します。世界31カ国で104カ所の製造拠点を操業し、従業員数は約3万5700人です。2021年度における純売上高は約550億ドルです。「ダウ」または「当社」は、ダウ社（Dow Inc）またはその関連会社を示しています。詳細な情報はウェブサイトwww.dow.com またはツイッターアカウント@DowNewsroom をフォローくだ さい。
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ダウ日本広報室 沢登（電話︓ 03 5460 6276 メール︓ rsawanobori@dow.com）