東京2020オリンピック開催1年前！

ダウ日本、オリンピックと科学を掛け合わせた教育プログラム「カガクのチカラ」を実施

ダウ・ケミカル日本株式会社 - 2019年 08月 05日 - 世田谷区立尾山台中学校において、オリンピックと科学を掛け合わせた教育プログラムとして、提供授業「カガクのチカラ」を実施しました。ダウ日本グループ（ダウ・ケミカル日本株式会社、東レ・ダウ株式会社）のボランティア社員10人がプログラムの講師となり、中学2年生の生徒を対象にして、化学がスポーツや社会の進歩に果たす役割や、自身の渾身の仕事について語り、生徒たちとワークショップを行いました。ダウ日本は2017年よりオリンピックにちなんだ教育プログラムを提供しており、今回が3回目となります。

ダウ日本の親会社であるダウ（ザ・ダウ・ケミカル・カンパニー）は、米国に本社を置く素材科学会社です。ダウは、オリンピックのワールドワイドパートナーおよび「公式化学会社」、国際オリンピック委員会（IOC）の公式カーボンパートナーを務めています。ダウ日本は、東京2020オリンピックの開催に向けて、化学がスポーツの分野はもちろん、持続可能な社会の実現に役に立っていること、また、生徒に働くことの面白さを感じてもらうプログラムを「NPO法人じぶん未来クラブ」と協働で企画しました。尾山台中学校では、約100人の中学2年生の生徒を対象として、実験やクイズなどを交えた化学の紹介、また社会人であるボランティア社員とのQ&A（質疑応答）コーナーを設けるなど、生徒参加型の授業を行いました。

ダウ・ケミカル日本株式会社代表取締役社長のピーター・ジェニングスは、「いよいよ、東京2020オリンピックの開会式まで1年と迫り、カウントダウンが始まります。オリンピックを支える公式化学会社として、若い生徒たちに化学そしてスポーツへの関心を高めるプログラムを提供でき、大変喜ばしく思います。ダウの熱意あるボランティア社員と交流することで、生徒たちが自分たちの未来を自主的に担うことの醍醐味を感じてもらい、また将来のキャリアについて前向きにとらえるロールモデルとしての姿を見せることで、学校の勉強など、高い目標に向けてチャレンジすることを前向きに感じてもらえることを願っています」と述べています。

ダウ日本はまた、日米の官民パートナーシップである「TOMODACHIイニシアチブ」のパートナー企業を務め、次世代の科学者の育成や女性のさらなる活躍につながる活動を応援しています。

ダウ日本について

ダウの日本法人は1974年に設立されました。ダウ・東レと合わせ、約950名の従業員が、4カ所の製造拠点（小松、千葉、名古屋、福井）を含む6カ所の主要拠点において、コンシューマー・ケア、インフラそして包装業界におけるお客さまをサポートしています。ダウはアジア太平洋地域において10カ国21カ所の製造拠点で操業し、当地域における2018年度のプロフォーマ純売上高は95億ドルです。

ダウについて

ダウ(NYSE:DOW)は、業界で最も幅広い技術分野と設備統合、焦点が明確なイノベーションとグローバルなスケールを基に利益ある成長を実現する、最もイノベーティブ、顧客本位、インクルーシブそしてサステナブルな素材科学会社です。ダウが擁する機能性素材、工業中間体およびプラスチック事業のポートフォリオは、包装やインフラ、コンシューマー・ケアなど成長著しい市場における顧客企業に向けて、差別化された技術に基づく幅広い製品やソリューションを提供します。世界31カ国で113カ所の製造拠点を操業し、従業員数は約3万7千人です。2018年度におけるプロフォーマ純売上高は約500億ドルです。「ダウ」または「当社」は、ダウ社（Dow Inc）またはその関連会社を示しています。詳細な情報はウェブサイトwww.dow.com またはツイッターアカウント@DowNewsroom をフォローください。

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